山形浩生氏に答える

ケインズ『お金の改革論』(講談社学術文庫)へのアマゾンレビューに、訳者の山形浩生さんよりコメントを頂きました。それに対する反論コメントを投稿しましたので、こちらにも掲載します。

お金の改革論 (講談社学術文庫)

訳者ご自身からコメントを頂けるとは光栄です。ありがとうございます。

専門家の山形さんに初歩的なことを申し上げるのは気がひけるのですが、私企業とは、市場での製品価格を「安定」させるために生産を増減させるわけではありません。利潤を出すためにやるのです。自動車メーカーを例にとれば、いくら中古車市場で車の値段が上がっているからといって、「年2%の値下がりに転じるまで車を造りまくります」などと宣言して増産に踏み切る愚かな経営者はいません。車の値上がりが続いていても、たとえばそれ以上に原材料や賃金、土地などのコストが上昇し、儲けを出せなくなれば、その手前で増産にブレーキをかけます。

ところが中央銀行の場合、まさに物価を「安定」させるのが目的であり、私企業とは根本的に異なります。そもそも利潤という概念がありませんから、損益を目安にお金の供給にブレーキをかけることは、やりたくてもやれません。できるのは、中古車相場だけを見て生産量を決める愚かな自動車メーカーと同じく、物価指数を目安にお金の生産を増減させることだけです。しかもその物価指数たるや経済実態を適切に反映しているかどうかかなりあやしい代物ですから、あてずっぽうさ加減は愚かなメーカー以下といえるでしょう。このように事実上ほとんどやみくもな供給は、経済の調和を乱します。(なお身も蓋もない話になりますが、お金とは交換の媒体としてのみ使われ、消費されない特殊な財ですから、値段が相対的に上がったからといって供給を増やす必要はそもそもありません)

政府を私企業と同一視し、政府でも同様の供給ができるはずだ、供給していいはずだ、それを否定するのは「ある種の歪曲」だとおっしゃる山形さんの議論は、失礼ながら生産手段の私有を前提とする資本主義の本質を見失っていると言わざるをえません。生産手段を国有しても資本主義と同等の、いやそれ以上の結果が得られるはずだと考えるのは、ケインズがそうだったように、社会主義者です。

レビューが必ずしも本書の内容全般に触れたものでないのはご勘弁ください。しかしつまるところ、本書の核心は「物価安定」の四文字です。長文にも限度がありますから、あちこちつまみ食いするよりも、本の核心に絞って是非を論じるほうが、読者のためになるはずです。